2019年04月16日22時55分
【パリ時事】フランスのパリ中心部で１５日夕に発生した観光名所ノートルダム大聖堂の大火災を受け、インターネット上では義援金を募るホームページが複数開設され、仏大富豪らが巨額の寄付を表明した。一方、専門家によると、再建には「数十年」を要するとみられる。
仏遺産財団は寄付を受けるためのホームページを開設。声明で「遺産を愛する一人一人が喪失感を感じている」と訴えた。ホームページはアクセスが集中し、一時接続できなくなった。
仏高級ブランドＬＶＭＨ（モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン）と同社の大株主のアルノー家はＡＦＰを通じ、「２億ユーロ（約２５２億円）を寄付する」と表明。高級ブランドのグッチなどを抱える仏ケリングのピノー会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）もＡＦＰを通じ、「修復に必要な１億ユーロを拠出する」と声明を出した。
仏北東部ストラスブールの大聖堂の修復を手掛けるルーブル・ノートルダム財団のフィッシェー会長はＡＦＰに対し、「損傷は甚大で、再建には数十年かかるだろう」と指摘。「ステンドグラスなどに関するデジタル記録が残っていることを祈る」と述べ、記録があれば修復は可能と説明した。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019041601103&g=int
2019-04-16 13:55:00Z
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